アプリのモバイルオーダはテイクアウトに最適!アプリとの連携でロイヤルカスタマーを育成
コロナ禍で営業時間短縮といったピンチに陥る中、飲食店はさまざまな施策で活況を取り戻そうとしています。中でもテイクアウトの導入や強化は、店舗飲食に代わる新たな売上リソースとして注目されています。
そして同時に、テイクアウトの手間を軽減して効率よく集客が可能な「モバイルオーダー」システムも利用が増加しているのもポイントです。
モバイルオーダーはインターネットやモバイル機器が一般的になったからこそ実現したシステムであり、飲食店にさまざまなメリットをもたらしてくれます。
今回はコロナ禍で集客に困っている店舗様向けに、モバイルオーダーとは何か、そしてモバイルオーダーでテイクアウトを提供するメリットなどをご紹介していきます。
モバイルオーダーとは?次世代のテイクアウトシステム
モバイルオーダーとは「お客様が持っているスマホといったモバイル機器から、事前に商品を注文したり決済したりできるオーダーシステム」のことです。
従来のテイクアウトの場合は、
[box class=”white_box” title=””]1.電話や来店で注文を入れる2.商品を受け取る
3.決済を行って帰宅する[/box]
といった手順が普通でした。
しかしモバイルオーダーシステムによってテイクアウトがシステム化されると、
[box class=”white_box” title=””]1.Webやアプリから注文したいメニューを選択2.事前に決済を行ってから来店
3.商品を受け取ってすぐ帰宅[/box]
といったように手順が変わります。
モバイルオーダーによって、お客様と店舗のやり取りは商品の受け渡しのみになります。
つまりお客様としてはスムーズに商品を受け取れますし、店舗としては手間を最低限にしてテイクアウト注文を承れるのがポイントです。
言うなればモバイルオーダーシステムは、「人間スタッフの代わりにテイクアウトの各処理を肩代わりしてくれるデジタルライバー」となります。
モバイルオーダーシステムのデジタルライバー的側面を理解しているのか、大企業を中心に多くの飲食店がモバイルオーダーを導入し始めています。特にテイクアウトにおいてお客様を待たせていた企業にとっては大きな集客効果へつながったでしょう。
モバイルオーダーシステムはWebと実店舗マーケティングを融合させて販路を作る「オムニチャネル」的施策の1つであり、将来的に「DX(企業や店舗のデジタル改革)」が活発になっていく中でテイクアウトサービスの中心になっていく可能性があります。
飲食店といったモバイルオーダー導入が増えている店舗を経営している場合は、ぜひモバイルオーダーについて調査を行い利用を検討してみましょう。
ちなみに今回は「テイクアウトに焦点を当てたモバイルオーダーの解説」を行います。厳密に言うとモバイルオーダーには店内飲食で利用するタイプも含まれているのですが、そちらについては「【DX推進】アプリでモバイルセルフオーダーを実現しよう!編」で解説を行っていくのでそちらもご覧ください。
コロナ対策にもなる!モバイルオーダーの導入メリット
モバイルオーダーを導入してテイクアウトができる体制を整備すると、次のようなメリットがあります。
店舗を訪れることなく事前に注文・決済が可能
モバイルオーダーではスマホとインターネット環境があればどこでも注文予約が可能です。
- 事前に注文した後、会社の休憩中に取りに行く
- 外出先で中食(外食メニューを自宅で食べる)をしたくなったのでスマホで注文する
といったさまざまなニーズをクリアできるのがモバイルオーダーになっています。
お客様はテイクアウト注文のために、わざわざ来店する必要がありません。デリバリーと違って取りに行く手間は掛かりますが、事前決済機能を導入しておけば商品受取だけで済むので面倒がないのがメリットです。
ちなみに注文ハードルの軽減による顧客獲得機会の増加にも、モバイルオーダーは効果があります。
- 来店して待機するのが面倒くさい
- 電話するのが苦手で注文ができない
といったターゲットユーザーでも、気軽にWeb上から注文して商品を受け取れるからです。
待ち時間がなく商品を提供できる
モバイルオーダーには待ち時間が必要ないというメリットもあります。
注文後受け取り完了通知を発信すれば、後はそれを知ったお客様が時間内に来店して商品を受け取るだけだからです。
待ち時間がなくなってお客様の利便性が向上した事例に、「ミスタードーナツ」があります。ミスタードーナツでは今まで店舗内で商品をトングで皿に載せて、それから決済を完了させて持ち帰る手間が必要でした。しかし混雑している場合はレジへ行くまでに時間が掛かりますし、自分の購入したい商品をじっくり選べない場面もあったのが課題です。
そこで最近「misdoネットオーダー」というモバイルオーダー制を導入。事前にWebから店舗やメニューを指定するだけで、待たずに店舗受取ができるようになりました。レジ前で並ばずにメニューが気軽に購入できるようになった画期的な事例です。
従業員の削減により運営コストの緩和が可能
今までのテイクアウト注文には、店舗側で、
- レジや電話で注文を受け取る
- 内容を聞いて受取に来てもらう
- 決済を行って指定商品を探して渡す
といった対応を行う必要があるというデメリットがありました。店舗内で別途接客をする必要があるのに、テイクアウトにまで時間を取られていては接客の質低下にもつながってしまいます。
しかしモバイルオーダーはデジタル従業員として代わりに各プロセスを肩代わりしてくれるので、従業員側の負担が大きく減ります。
結果的に店舗接客といった重要な業務に時間を取りやすくなるだけでなく、少ない人数で店舗を回せるようになるので人件費削減にも効果があるのがポイントです。
また事前に注文や決済をシステムへ入力して完了させるので、スタッフ側がヒアリングし間違えたといったミスが減少するのもメリットになっています。
来店促進・回転率の向上
先ほども言ったように、モバイルオーダーは顧客獲得機会の促進にもつながります。店舗内注文や電話注文に加えてモバイルオーダーが加わることで、お客様は好きな方法を使ってテイクアウト注文が可能です(業務効率化を徹底するならば、モバイルオーダーにテイクアウト方法を統一したほうが効果が出ます)。
また店舗で待機しなくてよい状況を作り出せば、お客様の回転率向上にもつながります。
この回転率向上は無理やりお客様を来店させて従業員をフル回転させる、付け焼刃的な向上ではありません。
モバイルオーダーシステムにより効率よく来店を促進した上で従業員も余裕をもって対応ができる、スマートな向上です。店舗の質を下げない回転率向上をモバイルオーダーで実現してみてください。
コロナ禍で減少した売上を確保できる
営業時間の制限や店内の収容人数の減少といった逆風に見舞われた飲食店は、デリバリーやテイクアウトに活路を見出しています。しかしテイクアウトを導入して売上を確保するには、単に注文を受けるだけでなくコストを抑えた上で集客数を成長させる必要があります。
モバイルオーダーによってテイクアウトがシステム化すると、無理なくお客様を集客して注文へつなげられます。
モバイルオーダー導入によってテイクアウトの売上確保効果は最大化するでしょう。
もちろんテイクアウトで売上を成長させるには、
- テイクアウト対象メニューを拡充する
- テイクアウト限定メニューを作る
- 店内飲食より値段を下げてみる
といった施策上の工夫が必要です。しかしモバイルオーダー導入も施策の1つに入るので、さまざまな施策を行ってテイクアウト売上を成長させる方向にかじを切ってみてください。
コロナ禍の課題である3密を避けることが可能
コロナ禍においては3密は厳禁です。最悪の場合クラスター感染が発生すれば、店舗のブランド力は大きく下がるでしょう。
「コロナ禍でも3密を徹底して防ぐ工夫をしている」というスタンツを示すためにも、モバイルオーダー導入は重要です。店舗に人が押し寄せるような場面はコロナ禍で考えにくくはなりましたが、万が一のときに備えてモバイルオーダーを導入しておけばより確実に3密が発生する危険を下げられるのがポイントです。
また「モバイルオーダーを利用すれば、特別クーポン付与」といった工夫で利用数を上げようとする店舗の事例もあります。真似できるところは事例から真似して、モバイルオーダーの認知度向上や利用率促進などを目指してみましょう。
テイクアウトツール事例
ここからはテイクアウトに使えるツールの事例をご紹介していきます。
トレタテイクアウト
「Square」のアカウントと利用させて利用するテイクアウトツールです。
- 最短で当日から利用可能
- 決済手数料以外はコストが掛からない
- Instagramや自社サイトと連携が簡単
といった特徴があります。
中でもInstagramと連携できるのはユニークです。Instagramは飲食店と相性がよいので、利用されている方も多いのではないでしょうか。
もし利用していなくてもInstagramを導入すれば、若い女性といったターゲットユーザーを見込んだテイクアウト施策が取れるようになります。他チャネルと合わせてテイクアウトページへの導線を貼ってみてください。
【 基本情報 】
・初期費用:無料
・月額費用:無料
・決済手数料のみ
PICKS
テイクアウト専門の受付サービスです。現在地から簡単にテイクアウトできるお店を探せるので、スマホからスムーズに店舗を探して来店してもらえる導線を構築可能になっています。
調理完了後は自動でプッシュ通知やメールで情報が発信されるので、お客様は手間が掛かりません。また「Rewards Club」というロイヤリティ制度も利用できるので、リピーター促進にも効果があるでしょう。
実際同サービスの調査によると、「既存客の利用頻度や客単価が約20%上昇」といった効果が導入店で出ているそうです。
【 基本情報 】
初期費用:ライトのみ3万3,000円
プロフェッショナル:月額1万780円、サービス手数料0.99%、振込手数料495円
スタンダード:月額5,500円、サービス手数料3.3%、振込手数料495円
ライト:サービス手数料11%、振込手数料495円
TableCheck
- 24時間自動受付可能
- 全国からデリバリー受付ができる※別途配送サービスが必要
- 未来の来店日指定などができる前売りプランの提供
といった特徴があり、テイクアウト以外でも使える予約サービスです
Instagramへ無料情報告知・拡散が可能であり、Instagram経由でのスムーズなテイクアウト注文も受けられるようになります。
コロナ禍でピンチになっている飲食店のため、Instagramに関する連携機能は無償提供されているのもポイントです。
【 基本情報 】
・お問い合わせ下さい
Square
中小規模をターゲットにしたキャッシュレス決済導入サービスです。先ほども説明したようにトレタテイクアウトと連携しています。
またトレタテイクアウトを使うだけでなく、Webサイトを直接制作してのテイクアウト受付も可能になっているのもポイントです。無料アカウントでもメニューをデジタル化するといった機能が備わっており、集客へ十分役立てられます。
他にもアプリを追加して連携させれば、テイクアウトやセルフレジなどをまとめて機能追加するといったことも可能です(「CASHIER POS」の事例)。
【 基本情報 】
・初期費用:Square POSレジアプリは無料、Square Readerは7,980円から
・月額固定費:無料
・決済手数料:3.25%~
モバイルオーダーをアプリと連携!マーケティングにおけるメリット
ユーザーに自店舗アプリを提供した上でモバイルオーダーと連携させれば、さまざまなメリットが得られます。マーケティングにおけるメリットは、セグメント分析データからのマーケティング施策立案ができる点にあります。
たとえばテイクアウトを利用した金額や回数などでセグメントを行い、「利用金額・回数ともに多いロイヤリティの高い顧客」といった対象へ特別クーポンを付与可能です。ロイヤリティをさらに向上させられるでしょう。
またテイクアウトツールを利用した後に、スタンプ付与番号をシステム側へ通知が可能です。これによりロイヤルカスタマー育成を強化することができるのもアプリとモバイルオーダーと自店舗アプリ連携の魅力になっています。
上記でご紹介したテイクアウトツールは、個人情報を取り扱う関係もありすべてWebサービスになります。
ただ大きな手間は必要なく、モバイルオーダー用WEBページをアプリにリンクするだけで、アプリからテイクアウトのオーダーが可能になります。
モバイルオーダー用Webページについても制作サービスが各企業から提供されているので、時短で用意したい場合はぜひ活用してみてください。
raitenアプリとモバイルオーダーを連携!方法を解説
ここからは「店舗アプリDX版 raiten」でのモバイルオーダー連携の方法を簡単に解説していきます。
それぞれのメリット・デメリットを比較して一番適した方法で連携させましょう。
アプリメニューにモバイル/セルフオーダーのURLを設置し遷移
【メリット】
システムを改修・開発せずに遷移先のURLをアプリメニューに設置するだけ
個人情報はオーダーツールで取得可能
【デメリット】
アプリ側の情報はオーダーツールシステム側に反映されない
通常の購買データのみオーダーツールシステム側で取得可能
パラメーターを設置してモバイル/セルフオーダーシステムと連携させる
【メリット】
アプリの基本機能なので追加開発なし。
ヘルプページに設置の詳細説明あり
アプリのユーザーID・会員証番号・ニックネームの紐づけが可能
システム連携によりアプリユーザーへプッシュ通知、クーポンを付与可能
【デメリット】
連携される内容は、ユーザーID・会員証番号・ニックネームのみ
API連携開発でアプリと各種システムのつなぎこみを行う
【メリット】
連携データをアプリ側やシステム側に表示できる
【デメリット】
API開発により開発コストが増え作業工数が長期化、アプリリリースが遅延
まとめ
今回はテイクアウトで重要なモバイルオーダーの概要やメリット、そしてアプリと連携させると得られるものなどをご紹介してきました。
モバイルオーダーを利用すれば、人件費などを抑えながら効率よくテイクアウト注文をさばけるようになります。アプリと連携させるとマーケティング施策にも活用しやすくなるので、ぜひ自店舗アプリも制作してみてください。
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