スマホアプリの作り方とは？店舗運営者が知っておくべき自社アプリの作り方
店舗経営者はさまざまなマーケティング手法を検討する必要がありますが、特に今おすすめしたいのが「店舗アプリを使ったマーケティング」です。店舗全体のデジタル化にも役立つアプリを使えば、従来の販促コストを抑えながら効率よく情報発信してリピーターを増やせるでしょう。
ただし、アプリを活用するためにはその開発方法の種類や特徴などを理解して、利用メリットを理解する必要があります。
この記事では店舗向けのスマートフォンアプリに関して、その基本的な作り方や注意点などをわかりやすく解説します。
スマートフォンアプリの作り方とは？アプリの種類・開発の流れ
まずはスマートフォンアプリの基本について解説します。
スマートフォンアプリとは
スマートフォンアプリとは、「主にスマートフォンユーザー向けに、タップやスワイプなどで操作して実行できるようにしたアプリシステム」のことです。
スマートフォンアプリには、
- ゲーム
- ニュースメディア
- 動画配信
といった様々な種類がありますが、店舗経営においては販促用のアプリとして「店舗アプリ」が利用されています。
この記事では店舗アプリについて主に解説を行うので、店舗経営関係者の方はぜひ最後までご覧ください。
スマートフォンアプリの種類
スマートフォンアプリには以下の種類があります。
Webアプリ
ページ情報を確認して閲覧するだけの従来のWebサイトに、アプリ的な機能を追加してデザインを整備したものがWebアプリです。
現在では多くのWebサイトが、意識せずにWebアプリ化しているとも言えます。
Webアプリではスマートフォンで確認しやすいように、
- 縦画面になるレスポンシブデザインを搭載
- メニュータップやスワイプなどで機能呼び出しができる
といった工夫がされているのが特徴です。
アプリストアで配布する必要がないため、1つ制作すればすぐ複数のプラットフォームへ配信ができ利便性が高いです。また、コストに関してもWeb言語がベースとなっているため安く抑えやすいのもメリットになっています。
ネイティブアプリ
Webアプリと違い、Webサイトとしての利用を想定されておらず最初からスマートフォンで配布するようなものをネイティブアプリと呼びます。
Google PlayやApp Storeなどで配信されているのはネイティブアプリと、後述のハイブリッドアプリです。
各プラットフォームへ最適化されているため、汎用性は低いものの動作性が高くスピーディーな動きが可能です。またカメラやプッシュ通知といったスマートフォンのローカルな機能と連携しやすく、複雑な機能まで搭載できるのが強みになっています。
Webサイトと連携させることも可能であり、たとえばWebViewと呼ばれる機能で必要なWebページリンクを呼び出して、アプリ上で確認することも可能です。
ハイブリッドアプリ
Webアプリと同じくWeb言語を利用しながら、アプリストアでネイティブアプリのように配布ができるのがハイブリッドアプリです。
大手ECアプリもハイブリッドアプリの仕組みを利用して配信を行っていたりと、意外にも利用ケースは多くなっています。
ハイブリッドアプリはWeb言語をベースとしているため、複雑な機能の搭載は難しいですが、アプリストアで配布できるためGoogle PlayやApp Storeユーザーを囲い込めるのがメリットです。またコスト面では専用のアプリ言語を使う必要性があるネイティブアプリと比較すると、安く抑えやすいのもメリットになっています。Webアプリとネイティブアプリのよいところを上手く活用したい方へおすすめです。
スマートフォンアプリの作り方
スマートフォンアプリには開発手法として、
- 自社開発をする
- 外部へ開発委託を行う
といった手法があります。
フルスクラッチ（1からアプリを開発する）という視点に立つと、自社開発は難度の高い方法になっています。
アプリ独自の言語を用いて開発を行う必要があるため、人材が社内にいない場合は採用から入らないといけません。また1人や2人では開発するのが難しいため、ある程度の人材リソースを確保しないといけない点からもハードルが高いです。
対して外部へ開発を依頼する方法ですが、この方法だと複雑な設計のアプリでも業者が簡単に開発してくれるケースが多いです。
ただしコスト面でハードルが高く、初期コストに加えて運用コストまで考えるとすぐに実行できる手法ではありません。
また、外注経験がないと依頼内容を考えたりするだけでも負担が掛かります。
後述しますが、「コストを抑えながら自社で開発をしたい」という方にはアプリプラットフォームサービスがおすすめです。アプリプラットフォームではあらかじめ用意されている素材を使って簡単にアプリを開発できます。
スマートフォンアプリ開発の流れ
スマートフォンアプリは、次のような順番で開発を行っていきます。
- 企画立案を行う
- 要件定義を行う
- 基本設計を行う
- 詳細設計を行う
- 設計を基に開発を実行する
- 機能を順次組み合わせもしながら検証する
- 実際に公開してリリースする
実際にはリリース後にも、利用状況の分析や改善点の洗い出しといった運用・保守にかかわる作業まで発生します。ここまで考えるとアプリ開発はなかなか手間が掛かるというのがおわかりいただけるでしょう。
さらにリニューアルといった作業が発生する場合は、上記の作業を再び実行しないといけません。こまめなリニューアル・改善が見込まれる際には十分社内リソースなどに注意してみてください。
スマートフォンアプリで店舗集客！アプリを作るメリットとは
ここではスマートフォンアプリの店舗活用が増加している背景や、利用するメリットなどを解説します。
スマートフォンアプリを作る店舗が増えている理由
スマートフォンアプリを作る店舗が増えているのには、次のような背景があります。
- 店舗の集客力を強化する必要性が高まった
- 集客コストの削減
- リピーターを増やすことがより重要視されるようになった
- アプリ導入の敷居が下がった
コロナ禍といった市場環境の変化により、実店舗は変化を迫られました。デジタル化に伴う集客力強化を実現しないと、競合店舗に差を付けられて売上や利益が落ちてしまうリスクが出てきた、などです。Webサイトやアプリといったデジタルツールで情報収集するユーザーが多い状況で、アプリといったツールを導入することで集客力を向上させようという店舗は一気に増加しました。
集客コストの削減については、紙やプラスチックで提供していたクーポンやカード、それに会員証などがデジタル化することで達成できます。チラシといった媒体もアナログな配布方法では効果が落ちてきており、変わってアプリでデジタル化することで効率性を上げながらコスト削減につなげようという店舗が増加しました。
さらにリピーターをたくさん作りたいという店舗側の思惑も大きいです。新規顧客を増やす以上にリピーターの増加は必要な項目であり、新規顧客を逃さずにそのままリピーター化するための手法としても有効なアプリが使われるようになりました。
加えてアプリプラットフォームの登場によって、アプリ導入のハードルが技術・コスト面で下がったことも大きいです。こういった背景からアプリ開発は事業規模にかかわらず今後ますます店舗集客に活用されていくでしょう。
スマートフォンアプリを作るメリット
スマートフォンアプリを作成することで、次のようなメリットを得られます。
リピーター獲得で売上の安定化
スマートフォンアプリは、
- キャンペーン時のプッシュ通知配信
- クーポンの配布
- その他有益な情報の更新
といった施策によってリピーターを増やせるメリットがあります。
現在Webサイトでもプッシュ通知といった機能は使えるようになりましたが、依然としてユーザーのスマートフォンにいつも待機が可能なアプリのタッチポイント面での有用性は高いです。Webサイトよりも効率よく情報を通知したり届けたりできるので、継続的に情報を発信してファンになってもらうのにアプリはうってつけだと言えるでしょう。
リピーターは店舗売上において、新規顧客よりも高い割合を占めています。リピーターを獲得する手順を効率化・強化することで、売上の安定にもつながるでしょう。
施策のデジタル化を達成できる
現在、施策や組織運営のデジタル化といったいわゆるDXが推進されています。企業全体がDXを達成できるかできないかで日本経済自体が影響を受けるという結果も報告されており、政府もDXを推進するためのサポートを行っている最中です。
こういった中で店舗では店舗DXとして既存情報配信のデジタル化や、情報収集の効率化などが急務となっています。アプリでは既存の情報発信をデジタル化して効率化できるだけでなく、SNSといった他デジタル媒体との連携まで可能です。
こういった特性を生かすことで、アプリを中心としてコストを削減しながらDXを推進できる環境を整備できるのがメリットになっています。
オフライン・オンラインのデータが蓄積される
アプリからは、
- 立ち上げ状況
- プッシュ通知の開封率
- クーポンの利用状況
- 会員証の提示率
といった、オフラインおよびオンラインに関するデータを取得できます。
実店舗でもアプリを利用できるようにすることでリアルタイムでの利用状況の計測が可能であり、分析に活用可能です。
分析して活用できるようになったデータは、セグメント配信にも使えます。ユーザーごとの年齢や購入傾向などを分析して区分け、個別に情報発信することでマーケティング力は飛躍的に向上するでしょう。
スマートフォンアプリを初心者でも簡単に作れる！アプリプラットフォームサービス
ここからはアプリプラットフォームサービスについて解説します。
アプリプラットフォームサービスとは
アプリプラットフォームサービスとは、「アプリを誰でも簡単に制作できるように、あらかじめ用意したメニューや素材などからアプリを構築できるようにしたツール」です。
現在さまざまな店舗向けのアプリプラットフォームサービスが提供されています。
アプリプラットフォームサービスを使うことで初期・運用コストを抑えながら自社で内製してアプリを用意することが可能です。技術・コスト面でのハードルが小さいので、中小規模の店舗に適しているアプリ開発手法とも言えるでしょう。
アプリプラットフォームサービスのおすすめ4選
以下はアプリプラットフォームサービスのおすすめ4選です。ぜひ、ツール検討の際に参考にしてみてください。
店舗アプリDX raiten
弊社が提供している、中小規模店舗にも多くお使いいただいているアプリプラットフォームサービスです。
公式サイト：店舗アプリDX raiten
完全ノーコードでDX対応のアプリを開発できるのが特徴で、プッシュ通知やクーポン配信などを簡単に実現できます。またPWAをアプリといっしょに開発する機能も搭載されているので、Webサイトがまだない、あるいは新調したいといった方にもおすすめです。
導入に関しては弊社のスタッフがアドバイスしながらサポートいたします。
オプションサービスも豊富なので、気になる方はぜひ一度ご連絡ください。
お問い合わせフォームはこちら
Yappli
中小規模の店舗だけでなく、大手企業からも導入されている人気のアプリプラットフォームサービスです。従来は個別に見積りの上でアプリを制作していましたが、Yappli Liteという中小向け店舗のプランも加わりさらに使いやすくなっています。
ノーコードで各アプリストアで配布できる利便性はもちろん、直感的な操作やプレビューのスピーディーな確認、年間200回以上の機能改善などの特徴もあり信頼性も高いです。
また専任のチームが集客・活用などのノウハウを支援で提供しているので導入初心者でも安心できます。
Be trend
顧客管理（CRM）を重要視したアプリプラットフォームサービスです。
メールやDMといった各種情報を一元的に管理することが可能であり、
- カードの利用状況を考えた販促
- アプリ会員証を使った紙・プラスチックカードレス化
- SNS認証
などを実現できるアプリを制作可能です。
プライバシーマーク・ISMS認証といった各種セキュリティ関連の認証も取得しており、顧客管理に関しては万全の体制を整備しています。
Mgre
カスタマイズ性に定評のあるアプリプラットフォームサービスです。
テンプレートに関しては有名企業が利用しているようなデザインクオリティまで考えらえたものが用意されており、そのまま自社アプリへ導入できます。
また自動ログインやWebサイト・SNSの情報取り込み・表示といった機能まで利用できるので好きなアプリを開発することが可能です。
まとめ
今回はスマートフォンアプリの作り方や利用のメリットなどをご紹介してきました。
スマートフォンアプリは実店舗の販促においても有用度が上がってきており、コスト削減やリピーターの増加といった観点からも重要になってきています。デジタル化を実行しながらマーケティング力を向上できるように、ぜひスマートフォンアプリを軸にアプリ施策を実行してみてください。
