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2023.08.22

アプリ開発の要件定義を一覧化。アプリ開発の流れから要件定義書作成時のポイントを解説

アプリ開発における「要件定義」はとても重要な情報となります。なぜなら、要件定義の内容を基に、細かいアプリの設計や開発が進んでいくからです。

要件定義は外注する場合は基本的に業者側が作成をしますが、発注者側でも協力する部分が多く、また自社開発を行う場合は自作する必要性も出てきます。ぜひ要件定義のポイントを理解してスムーズなアプリ開発へつなげてみてください。

この記事では、アプリ開発で必要な要件定義の概要や作り方などを解説します。

アプリ開発に必要な要件定義とは？

まずはアプリ開発の流れを確認しながら、その中で要件定義がどのような役割を担っているのかを解説します。

アプリ開発の基本的な流れ

アプリ開発は基本的に以下のように進めていきます。

企画立案
要件定義
設計
開発
テスト
リリース
アプリの運用・保守

まずはアプリの利用ユーザーや達成目標などを分析しながら、企画・立案を行います。そして次に今回の本題である要件定義を作っていくのが基本流れです。

要件定義の内容を基に、さらに開発環境や言語・アプリデザインや機能などを細かく指定した設計書を作っていきます。その後、実際のプログラミング等の開発に移っていき、機能を単体で動作させたり組み合わせたりしながら検証作業が行われます。最後にリリースを行い公開しますが、これで終わりではありません。アプリが正常にアップデートされながら動作するように運用・保守の作業を行います。

実際の開発前の工程まで（1〜3のような作業）を上流工程とも言いますが、この上流工程はアプリ開発の前準備として必要な作業です。

中でも要件定義は開発のベースとなる情報が一覧で記載されたものなので、しっかり作成していないと開発が滞る危険性まで出てきてしまいます。

アプリ開発の要件定義とは

アプリ開発においての要件定義を分かりやすく説明すると、「アプリといったシステム開発の目標を明確化するために、必要な開発要件を決めていくこと」です。

要件定義の内容をまとめた書類を要件定義書と呼び、外注する場合クライアントと開発業者側で共有されます。

要求定義との違い

要件定義と似た言葉に「要求定義」があります。

簡単に説明すると要求定義の内容を基に要件定義が作成されます。

要求定義はアプリ開発に詳しくない発注者側が作るものです。主にアプリ開発に関して、

作りたいアプリのジャンルや概要
どんな機能が必要なのか
ターゲットユーザーはどんな感じか

などを書類にまとめていきます。

要件定義と違うのは、その詳しさです。要求定義はアプリ開発に詳しくない初心者が作ることを想定しているので、「この言語でこういう風に作る」といったような技術的な具体性は必要ありません。その代わりに実際に要件定義を行う際、その方向性を定めるために必要となります。そのため分からないなりにどういうアプリを作りたいのかを、ニュアンスとして伝えられるようにする工夫は必要です。

つまり要求定義は要件定義を作る際のベースとなる情報です。また外注のケースでは要求定義はクライアントが作り、要件定義は開発業者が作ります。

似たような言葉ですが、両者を混同しないよう注意しましょう。

アプリ開発の要件定義書に記載する内容

アプリ開発の要件定義書には、次のような内容が必要です。

業務要件
システム要件

業務要件では、アプリシステム開発の概要や必要な機能などをまとめていきます。

たとえば、

開発目的
アプリコンセプトやジャンル
想定ターゲットユーザー（年齢層やその他ユーザー属性）
必要な機能一覧

といった項目が必要です。

要求定義にもある内容ですが、そこからさらにブラッシュアップして具体的なユーザー属性などを決定して記載する必要があります。また必要な機能については、希望されている機能の中から特に優先順位が高いものを取り上げて記載する必要があるでしょう。さらにログインの仕組みやメニュー表示、機能の呼び出し方法などの概要まで決定して記載できるとよりアプリのイメージがつかみやすくなり開発がはかどるのもポイントです。

システム要件では、アプリを制作する際の技術的な概要を記載していきます。

具体的には、

業務要件から洗い出した開発する機能
システム搭載に掛かる時間
全体のスケジュール・進め方

などを記載してまとめていきます。

業務要件で優先順位を付けるのは、システム面で開発を行う際実現できる・できない機能が出てくるからです。優先順位を付けておけば必要な作業・できない作業を開発者側で瞬時に把握してシステム要件に落とし込めるでしょう。

アプリ開発に要件定義が必要な理由

アプリ開発において要件定義が必要なのは、次のような理由があるからです。

アプリ開発の目標や完成イメージを明確にし共有する

アプリ開発では上流工程が重要なのは先ほど説明しました。業者によっては下請けとしてプログラミングといった下流工程のみを行うところもありますが、その上には必ず要件定義作業などを受け持つ上流工程担当業者が存在します。

上流工程業者がしっかり要件定義をして下流工程を受け持つ下請け業者に投げないと、開発が進まない危険性があります。それだけ要件定義の重要性は大きいです。

アプリを使ってしたいこと
課題をどう解決して成果につなげたいのか

などが要件定義によって明らかになり、一覧でまとめられているのが理想です。

こうすることで具体的な目標や完成のイメージまでつかみやすくなり、開発担当メンバーのモチベーションや方向性も維持・統一できるのがメリットになります。

途中の仕様変更ややり直しなどを防ぐ

開発を実行するためには、ベースとなる計画がないと効率性が確保できません。それはアプリを開発する段階で、

コンセプトと関係のない機能の追加
無駄なデザインの描き直し

などが発生するリスクがあるからです。

担当者ごとにスキルや思惑は違い、開発において方向性が定まっていないとずれが生じる可能性があります。たとえば開発担当者のAさんとBさんに対してCさんの方向性が違い、開発がストップしてしまうリスクもあるでしょう。

こういったトラブルに影響されて開発計画の遅延やコスト増加などを起こさないためにも、要件定義で方向性の可視化が必須となってきます。

トレンド変化などでどうしても必要になってきた機能やデザインは別途追加する必要もありますが、それでも要件定義があれば方向性を統一して一部機能の変更などが可能です。

クライアントとイメージを統一する

アプリ開発を外注する場合は、クライアントと開発業者側の意見・イメージ統一が必要です。しかしベースとなる書類がないと責任所在などが漠然となってしまい、トラブルになったり方向性がずれたりする可能性があります。

要件定義においてコンセプトやベースデザイン・必須の機能などが共有されていれば、最初からイメージを統一した状態で開発作業へ進めるので、逐一開発方向をヒアリングしたりする必要性がありません。

事前のすり合わせに関する下準備があってこそ開発したアプリの活用性が確保されます。

もしあなたが発注者として店舗アプリの開発を外部へ委託する際は、イメージ統一のために要件定義に関するヒアリングや方向性の確認などの作業へしっかり参加するようにしましょう。

アプリ開発の要件定義書作成の進め方

ここからは、具体的な要件定義書作成の進め方をご紹介します。

打ち合わせ・ヒアリング

まず発注者側と開発業者側で、打ち合わせ・ヒアリングを行います。

この段階では開発業者が発注したいクライアント側に対して、要件定義作成に必要な情報を聞き出していくのがポイントです。

現状の課題
アプリによってどうやって解決したいのか
どうしても搭載したいデザイン・機能

など細かいところまでヒアリングされるでしょう。事前にヒアリングされてもよいように要件をまとめて言えるようにしておくと安心です。また「今聞いたこと以外にも疑問等はありますか」といった質問を投げかけられたら、迷わず気になるところを聞いてみると齟齬がなくなってより安心できます。

ちなみに打ち合わせ・ヒアリング前後で要求定義書を作成して共有しておくと、聞き出す必要のある項目が減りヒアリングすべきポイントが分かりやすくなるので、開発業者の要件定義作成がより効率化するでしょう。余裕がある場合は要求定義書を作成して事前共有しておくことをおすすめします。

要件定義書の作成

次に要件定義書の作成に移ります。この際開発業者側は、

理論上搭載可能か
予算的に実現できるか
導入が簡単か

といった条件によって、搭載できる機能とできない機能をふるいにかけます。

ちなみに、こちら側からの条件がすべて機能面で搭載されるわけではない点に注意しましょう。

気になる方は事前に機能面での各項目の優先順位を付けて、開発業者側へ共有できるとよいです。こうすることで優先順位の高い機能は率先して搭載してくれるはずなので、100％に近い状態でアプリ開発・提供ができるでしょう。

システム設計とのすり合わせ

次に要件定義書の内容を、実際のシステム設計内容とすり合わせていきます。

要件定義書で優先順位の高い機能をすべて搭載するものとして取り上げても、実際の開発担当者へヒアリングを行ったときに技術面・コスト面で無理だと言われるケースも珍しくありません。

こういったずれをなくしながら、実際のシステム設計へ要件定義書の内容を落とし込んでいきましょう。

すり合わせまで終わって気になる点があれば、開発業者側から連絡が来るはずです。その場合システム設計段階で搭載できなかった機能に関してそのままでも問題がないか、きちんと開発業者側に確認を取ってみましょう。また要件定義書の内容も変更されることがあるので、変更された内容で問題なく開発してもよいのか開発業者と確認を取るのも重要です。